
食物アレルギーの原因となる食材のうち、特に重要とされる8品目が特定原材料として義務表示されています。これらは発症数や重篤度から勘案して表示の必要性が最も高いものです。
参考)https://www.erca.go.jp/yobou/zensoku/allergy/recipe/knowledge/processfood.html
義務表示の8品目
参考)https://www.city.komaki.aichi.jp/admin/soshiki/kenkouikigai/hoken/1/5/2/45181.html
これらの特定原材料は、使用されている場合には必ず表示される仕組みになっています。特に注目すべきは、くるみが2021年に新たに義務表示に追加されたことです。これは木の実類による食物アレルギーが急増していることを反映しています。
特定原材料に準ずるものとして、20品目の推奨表示があります。これらは症例数や重篤な症状を呈する者の数が継続して相当数みられるものの、特定原材料に比べると少ない品目です。
参考)https://www.hokeniryo1.metro.tokyo.lg.jp/shokuhin/hyouji/shokuhyouhou_kakou_allegy.html
推奨表示の主要品目
2024年の改訂では、まつたけが削除され、マカダミアナッツが新たに追加されました。これは即時型食物アレルギーの調査結果に基づく変更です。
注意すべき点は、推奨表示は義務ではないため、含有していても表示されない場合があることです。初めて摂取する際は十分な注意が必要です。
食物アレルギーの原因食材は年齢によって大きく異なります。この変化を理解することは、適切な食材管理において極めて重要です。
参考)https://www.jstage.jst.go.jp/article/jafps/36/2/36_89/_article/-char/ja/
乳児期(0-1歳)
幼児期(3歳)
学童期から成人(小学生〜高校生)
意外な事実として、いくらによる魚卵アレルギーが急増しており、魚卵アレルギーの95%をいくらが占めています。回転寿司などで手軽に食べられるようになったことが要因の一つと考えられています。
加工食品におけるアレルゲン表示は、「個別表示」と「一括表示」の2つの方法があります。正しい読み方を身につけることが安全な食材選択の基礎となります。
参考)https://www.food-allergy.jp/blog/allergy/label/
表示方法の種類
例:「小麦粉(小麦を含む)」「マヨネーズ(卵・大豆を含む)」
例:「(一部に小麦・卵・大豆・豚肉・ごまを含む)」
表示の注意点
安全な選択のポイント
厚生労働省の検査方法として、スクリーニング検査にELISA法、確認検査には乳・卵はウェスタンブロット法、エビ・カニ・小麦・そば・落花生はPCR法が使用されています。
食物アレルギーは即時型アレルギー(Ⅰ型)に分類され、摂取後60分以内に症状が現れることが特徴です。症状の重篤度を理解し、適切な対処法を知ることが重要です。
主な症状の段階
年齢別の発症状況
対処法と治療
現在、食物アレルギーに対する根本的な治療法は存在しません。最も現実的で効果的な対処法は、原因食材の完全除去です。
重要な対応策
意外な注意点として、食物依存性運動誘発アナフィラキシーや口腔アレルギー症候群など、特殊なタイプのアレルギーも存在します。これらは通常の食物アレルギーとは異なるメカニズムで発症するため、専門医による正確な診断が不可欠です。
また、アレルゲンの除去などは自己判断せず、必ず医師に相談することが重要です。インターネット上の情報に頼らず、適切な医療機関での診断と指導を受けることが、安全な食材管理の基本となります。
参考情報:アレルギーに関する包括的な情報
アレルギーポータル(独立行政法人環境再生保全機構)
https://www.erca.go.jp/yobou/zensoku/allergy/
食品表示基準に関する詳細情報
東京都保健医療局「食品衛生の窓」
https://www.hokeniryo1.metro.tokyo.lg.jp/shokuhin/hyouji/shokuhyouhou_kakou_allegy.html